【NSCA-CPT受験対策】①特徴と傾向~パーソナルトレーナー資格の最高峰

トレーナー学

パーソナルトレーナーの資格について

現在、パーソナルトレーナーに対して、国家資格は無いので、誰でもいつでも名乗ることができます。とはいえ、民間資格は多数存在しており、最も権威があり人気もあるのが、NSCA-CPTでしょう。

個人的には、学生や若手またはキャリアチェンジでパーソナルトレーナーを目指すのであれば、取得しておくことに越したことはないと思っています(特にストレングスをベースにするのであれば)。この資格が全てでは無いですが、最低限のステータスにはなり、中堅、ベテラントレーナーからも知識的には最低限はあると見込まれる、、、、はずです(少なくとも私は)。繰り返しになりますが、絶対的または万能な資格では決してありません。

NSCAとは、

NSCAは、ストレングス&コンディショニング(S&C)の教育団体として1978年に設立され、1985年からS&C資格である「CSCS」が、1993年からパーソナルトレーナー資格の「NSCA-CPT」が発行されています。

記憶が正しければ1999年から日本語での受験が可能になったはずです。それ以前から日本でも英語受験はできたと記憶しています(年1回)。「NSCA-」 が付くのは、先にCPTの承認をとった団体があるからだと思われます。それがどこかは私は知りません。ちなみに「CSCS」には「NSCA-」はつきません。「CSCS」を冠する資格は存在しない、もしくは最初がNSCAということだと思います。

NSCA-CPTとは、

NSCA-CPTのコンセプトは、「健康と体力のニーズに関して、評価・動機づけ・教育・トレーニングやコンディショニング全般の指導を行う、優れた専門的能力をもつ人材を認定する資格です。
指導対象者はアスリートだけでなく、年齢・性別・経験を問わず幅広い層に対してトレーニング指導を行います。そのため、NSCA-CPTはトレーニングの知識に加え、医学的、運動生理学的な専門知識とトレーニングの指導技術が必要となります。」と書かれています(NSCA JAPAN HP)。

受験条件は、18歳および高校卒同等以上かつ指定CPR/AED資格認定者でありハードルは低いです。

傾向と対策

問題数は、合計155問ですが、ノンスコア問題が15問あるので、140問で評価されます。おそらく100問正解(71%)であればほぼ間違いなく合格すると考えられます。70パーセンタイルが合格基準とされているようですが、95問(68%)で合格する可能性は高いです。

2016年以降コンピュータベース試験への変更に伴い、解答が三択になり合格率は上がりました。NSCA JAPANのHPには合格率75.2%(2018年)とあるので、決して難しいものでは無いです。受験料は、46,000円(税込)と安くはないので、確実に一回で合格する必要があるでしょう。

155問中35題ほどビデオ問題がありますが、制限時間は3時間なので(70秒/問ほど)、よほどのことがない限り時間が足りないということは無いと思います。足りなかった人は、わからないまたは迷った問題に悩みすぎて時間を無駄に消費していると推測します。

とにかく、まずは全問目を通すこと、これは重要で、わからない問題または迷った問題はすぐに飛ばすこと!瞬殺問題も多いので、とにかく全問解答することは必須条件となります!

各分野の配分は下記の通り、2016年以降変更があり、全分野が平均的になりました(下に旧配分も示します)。

分野問題配分問題数
クライアントに対する面談と評価25%35
エクササイズテクニック31%43
プログラムプランニング31%43
安全性、緊急時の手順、法的諸問題13%19
ノンスコアード問題15
合計100%155

出典:NSCA JAPAN HP

旧配分  
分野問題配分問題数
クライアントに対する面談と評価20%28
エクササイズテクニック35%49
プログラムプランニング35%49
安全性、緊急時の手順、法的諸問題10%14
ノンスコアード問題15
合計100%155

出典:過去の認定試験ガイドブック

NSCA-CPT受験対策~パート別傾向と対策

NSCA-CPT試験 第9~11章(測定と評価)

NSCA-CPT試験 第13章レジスタンストレーニングのエクササイズテクニック

NSCA-CPT試験 第14章 有酸素トレーニングマシーン

NSCA-CPT試験 第15章レジスタンストレーニングのプログラムデザイン

NSCA-CPT試験 第16章有酸素運動のプログラムデザイン

NSCA-CPT試験 第18章高齢者・妊婦のプログラムデザイン

NSCA-CPT試験 第7章 栄養の問題

NSCA-CPT試験 第24・25章 施設・メンテナンス・法律

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